教師のうつ病・子どもたちの不登校

のびのび教育

子どもが学校に行けない。そういって相談にみえる親御さんや子供もいる。

その年齢は小学生、中学生、高校生、医大生と様々で教育現場の教師自身のうつ病相談もある。

さて日本の教育事情について触れてみたいのだが、それには少し時代を遡ってみる必要があると思いますので述べてみます。

昭和二十年八月、日本は太平洋戦争に敗れた。

当時は、戦争に勝ったアメリカのものはすべて正しいものとして、アメリカ占領軍は自国のやり方を日本に押しつけ、日本は無条件にそれを受け入れてきた。

戦後数十年と年月が経つにつれて、そのアメリカにもいろいろな所に破綻をきたして没落しつつある現象がみえてきたのである。

没落するということはアメリカの手法も全てが正しくなかったということであろう。

ここで何もアメリカを否定しようとしているのではない。実際にアメリカの支援によって日本が復興し経済が発展してきたことは事実であるからだ。

私がここで取り上げようとしている問題は教育と家庭の問題です。

アメリカは家庭が崩壊してきた。

ニューヨークでは、小学生の高学年にまでコンドームを学校で生徒に配り、護身のためのピストルを持だせようかというところまできていた時期があった。

現代でも銃の所持には世論が割れているなかで、未成年者の無差別の銃乱射による多数の死者が出る事件は後を絶たないのである。

日本の左翼の学者・教育者達(日教組)が、理想として、日本の児童を共産党の闘士として育成しようとしてきた部分では、そのソ連を中心とした社会主義圈は平成元年11月9日、ベルリンの壁の崩壊によっていとも簡単に崩壊し、分裂し、社会・共産主義は否定された。

アメリカが行ってきた資本主義・自由主義も、ソ連が行ってきた共産主義も、アメリカ、ソ連の没落崩壊によって間違いであるということが実証されたところは周知のとおりであろう。

昭和35年にアメリカに起こったウーマン・リヴ運動(女性解放運動・男女平等の思想)もアメリカの家庭の崩壊をもたらしたことで失敗であったと認める有識者たちがいます。

その余波を受けた日本のウーマンーリヴ運動もたくさんの悲劇を残して失敗に終り、ウーマンーリヴ運動を正しいと信じてきた人達は今その後遺症に苦しんでいるのである。

冷静に考えればわかることであろうが、本来の男女平等は家庭を崩壊してまで社会にでることにあるのではないはずです。

仕事を通じて社会に出ることは良いのですが、しかし、あまりにも社会進出が男女平等の模範であるが如くに捉えてしまうところに問題が発生してきたのである。

男が男としての役目を果たさず、女が女としての役目を放棄して自分本位な自由を求め、結果として家庭のバランスが崩れてしまい離散してしまう。

アメリカのカリフォルニア州ではとうの昔に離婚率が50%をこえているのである。

親としての義務は離婚後も半々について回るということであれば、一週間の間に父親と母親の間を行ったりきたりする子供が大勢いるといいます。

ある家庭の娘の友達の一人は、母親のところで数日暮らし、残りの数日を父親の家で過ごしていたという事例があります。

現に、家庭が崩壊して初めて間違った価値観であったことに気づいたものの、すでに事態が収受できないところまで悪化していたという家庭は多い。

経済優先にし過ぎた生活、社会進出を優先しすぎた家庭疎かの生活がどれほどの犠牲を払うことになるか、アメリカによって教えられた誤った出産の方法、育児の弊害は大きかった。

産婦人科の都合に合わせた陣痛促進剤の投与にみる弊害、人類発生以来、何十万年と人類は自然分娩をし、自然に育児してきたのである。

西洋の近代科学は「人間の力で自然をつくり変え征服する」という思想によって発達してきたが、ここに到って手痛い”しっぺ返し″を受け(自然破壊による公害・人災)、人間は自然を大事にし、自然に順応しなければ生きて行けないということに気づき始めたのである。

いろいろな製品はつくり直しがきくが、人間の教育、特に出産、育児による失敗はやり直しがきかない。

出産、育児に失敗したら、その不幸は親も子も一生背負って歩かなければならないのだ。

胎教と出産(1~6)の失敗によって精神障害者も身体障害者も生まれてくる可能性があることは近年医学的にも実証されてきつつある

それだけに日頃の生活を原点に立ち返って見直す必要があるだろうし、それを心掛けたらいかなる障害児も生まれてくる確率は遥かに小さいのです。

厚生省はいろいろな障害児が生まれてきてから、莫大な税金を使って救護策を取るという姑息な政策の奔走するのではなく、積極的に障害児が一人も生まれない政策を取るべきではなかろうか

そのためには、厚生省は全国の各家庭に対し、家庭生活のあり方、胎教、育児、夫婦のあり方をフォローにするための家庭教育指導を行政の一環としてすればよいと思っている。

教育ということになると文部省の領分になるが、厚生省と文部省が協同してやればよいだけのことであろう。

ここで強調しておきたいことは「人間は人間として教育しなければ人間にはならない」ということである。

人間だから、生まれつきの才能があるからといっても、生まれたままで放って置いたら心ある人間にはならないであろう。

そこに胎教だけでなく、生まれてからの”躾”の大切さがある。

そのような意味合いからして、これから結婚する人にあっては、男女の立場、真の平等、夫婦の在り方、家庭生活の在り方について学んでいただきたいと願う。

このブログには様々な角度から人間の心というものについて詳しく書き記してありますので、検索ボックスにキーワードを打ち込んでいただければ、それに関連するコラムが表示されますから参考にしていただければと思います。

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